• このエントリーをはてなブックマークに追加

電子カルテの普及率と今後の動向について

電子カルテの普及率が上がることで患者側には大きなメリットがあります。例えば、紙ベースの場合には消失が考えられますが、ここではそのリスクは非常に少なく、継続したスムーズな治療を受けることが可能になります。また、持ち運びが不要となることもメリットの1つになります。病院側のメリットも大きく、特に、保管管理など場所を取らないために物理的な負担を抑えることができます。一発で検索できることもあり、人によって悪筆で判断不明などの問題からも解放されます。一方、整備が整っていない医療機関もまだ多く存在しており、理由の1つに一覧性の問題があります。見開きができる紙の場合にはPC画面と比べて一覧性が格段に良く、一目で患者の状態が把握しやすい点があります。また、現場において医師や看護師が患者の状態を確認をする際に、迅速性が求められることも理由の1つになっています。

医療機関における普及の状況について

普及に関しては、2001年(平成13年)12月にe-Japan構想の一環として厚生労働省により「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザイン」として策定が行われています。ここでは、2006年までに全国の400床以上の病院や全診療所の6割以上に普及を図ることが目標として掲げられているものの、まだ、達成には至っていません。総務省発表による2002年~2011年のデータによれば、2002年(平成14年)では200床未満では1.1%、200~400床が1.5%、400床以上が2.9%、一般病院全体としては1.3%の低数字になっています。その後、数字は伸びてきてはいるものの、2011年(平成23年)においても、200床未満が14.4%、200~400床が33.4%、400床以上が57.3%、一般病院全体では21.9%と、まだ、導入をしていない医療機関が数多く存在しています。

今後の導入で行われる傾向について

電子カルテの普及率に関しては上昇しているとはいえ、データーから見ても導入割合が低いのが現状です。しかし、これからは導入が増えるとされており、特にクラウドによる方法が大きく注目を集めています。理由としては1つに、2011年(平成23年)3月に発生した東日本大震災の経験があります。震災では津波で多くの病院が流され患者のカルテも消失しており、防ぐには、医療クラウドに保管をしておくことで可能になります。2つには厚労省による医療データ扱いのガイドライン改訂があり、ここでは、従来では紙のカルテが病院内保管が義務付けられていたものが、クラウド等の医療機関外での医療データ保管が認められています。現在、医療クラウドサービスは3つのグループによって提供されており、大手企業によるITベンダー、画像システムに特化した医療機器メーカー、その他のクラウドベンダーがあります。

ピックアップ記事

電子カルテの普及率と今後の動向について

電子カルテの普及率が上がることで患者側には大きなメリットがあります。例えば、紙ベースの場合には消失が考えられますが、ここではそのリスクは非常に少なく、継続したスムーズな治療を受けることが可能になります...

コスト削減効果を持つ電子カルテのメリットについて

病院は多くの患者さんが訪れるため、患者さん一人一人のカルテを作成しています。カルテには病院に訪れた時の日付や病歴などが記載してあり、外来受付を行うと必ず担当医師にカルテが回るような仕組みになっています...